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　■ 省CO2型建築設備普及ロードマップ2008
書籍イメージ
編　集 ： 株式会社富士経済
発　行 ： 株式会社富士経済
発　売 ： 株式会社日本能率協会総合研究所
発　刊 ： 2008年07月
判　型 ： A4判
頁　数 ： 235頁
価　格 ： 105,000円（本体 100,000円、消費税 5,000円）
07年度の住宅分野における省CO2型機器・設備市場は、9,996億円となった。住宅分野全体市場に占める割合は39.6%である。2012年度には1兆7,382億円へと拡大し、全体市場に占める割合が61.6%に上昇すると予測される。 また、07年度の非住宅分野における省CO2型機器・設備市場は、3,579億円となった。非住宅分野全体市場に占める割合は45.0%である。2012年度には4,916億円へと拡大し、全体市場に占める割合が59.0%に上昇すると予測される。 省CO2型機器・設備の普及が進むことで2012年度のCO2削減率は、07年度に対して住宅分野で5.81%、非住宅分野で0.94%となり、トータル2.00%が予測される。
この報告書では空調分野10品目、給湯分野3品目、自家発電分野4品目、照明分野1品目、断熱分野5品目、その他3品目の合計6カテゴリー26品目の市場と、その市場に占める省CO2型機器・システムの成長性と対07年度のCO2削減量を予測した。
ご購入ガイド
総括・集計分析編
　１. 国内CO2排出量の推移予測（2007年度→2010年度→2012年度）

　２. 総括表
　　１） 2012年度市場規模×従来機器市場成長率（'07〜'12）×省CO2型機器市場成長率（'07〜'12）
　　２） 2012年度市場規模×2012年度CO2削減量
　　３） 一覧表[2012年度市場規模×従来機器市場成長率（'07〜'12）×省CO2型機器市場成長率（'07〜'12）]
　　４） 一覧表[2012年度市場規模×2012年度CO2削減量]

　３. 品目別CO2削減量/排出量推移
　　１） CO2削減量/削減ポテンシャル一覧（2007年度比）
　　２） CO2排出量/排出ポテンシャル一覧（2007年度比）
　　３） CO2削減量推移グラフ
　　　（１） 空調分野
　　　（２） 給湯分野
　　　（３） 照明分野
　　　（４） その他
　　４） CO2排出原単位の推移
　　　（１） 空調分野
　　　（２） 給湯分野
　　　（３） 照明分野
　　　（４） その他

　４. 省CO2型機器システム普及推移
　　１） 空調分野
　　２） 給湯分野
　　３） 自家発電分野
　　４） 照明分野
　　５） 断熱分野
　　６） その他

　５. 省CO2型機器システムCO2削減率/価格比一覧

　６. 市場規模推移及び将来予測
　　１）従来機器/省CO2型機器別市場予測
　　２）住宅分野/非住宅分野別市場予測
　　　（１） 住宅分野
　　　（２） 非住宅分野
　　３）品目分野別市場予測
　　　（１） 空調分野
　　　（２） 給湯分野
　　　（３） 自家発電分野
　　　（４） 照明分野
　　　（５） 断熱分野
　　　（６） その他
　　４）個別品目別市場予測
　　　（１） 空調分野
　　　（２） 給湯分野
　　　（３） 自家発電分野
　　　（４） 照明分野
　　　（５） 断熱分野
　　　（６） その他

　７. システム別メーカーシェア状況[2007年度実績]

個別品目編
【空調分野】
　１. ルームエアコン・ハウジングエアコン
　２. 床暖房（温水式・電気式）
　３. 住宅用換気設備
　４. 地中熱ヒートポンプ
　５. パッケージエアコン
　６. ビル用マルチエアコン
　７. ガス・灯油ヒートポンプ
　８. チリングユニット
　９. ターボ冷凍機
　１０. 吸収式冷凍機

【給湯分野】
　１１. 家庭用給湯器
　１２. 家庭用太陽熱温水器
　１３. 業務用エコキュート

【自家発電分野】
　１４. 住宅用コージェネレーション
　１６. コージェネレーション
　１５. 太陽光発電
　１７. 小水力発電

【照明分野】
　１８. 照明器具・ランプ

【断熱分野】
　１９. 住宅用断熱材
　２０. 住宅用窓ガラス
　２１. 住宅用サッシ
　２２. ウィンドウフィルム
　２３. 屋上・壁面緑化

【その他】
　２４. トイレ
　２５. エレベータ
　２６. 冷凍・冷蔵ショーケース

【個票記載項目】
　１. 機器概要
　　・対象システムの概要、省CO2型機器の対象範囲
　２. フロー市場規模推移・将来予測
　　１） 国内販売市場規模推移（2007〜2012年度フロー）
　　・全体市場規模推移・将来予測
　　・省CO2型機器システム市場規模推移・将来予測
　　２） 参入メーカーシェア（2007年度フロー実績）
　３. ストック市場規模分析
　　１） 施設用途別シェア及び有望用途分析（2007年度ストック実績）
　　２） 省CO2型機器システムの占有状況（2007、2010、2012年度ストック）
　　３） CO2削減量ポテンシャルの試算
　４. 高効率・省CO2型機器システム開発動向
　　１） 高効率・省CO2をキーワードとした機器開発の方向性
　　２） 高効率・省CO2型機器システム主要製品一覧
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