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■ 未来予測２００６／２０１６
編 集 ：
株式会社東京創研
発 行 ：
株式会社東京創研
発 売 ：
株式会社日本能率協会総合研究所
発 刊 ：
2006年07月
判 型 ：
A4判
頁 数 ：
366頁
価 格 ：
210,000円（本体 200,000円、消費税 10,000円）
書籍・CD-ROM版セット
241,500円（本体 230,000円、消費税 11,500円）
日本において未来予測の重要性が広く認識されだしたのは、日本が世界のフロントランナーに立ったと意識される1980年代後半からである。この頃には日本の一人当たりGDPは名目とはいえ、アメリカを抜いて世界一になっており、世界を先導するポジションへの使命感や自覚が芽生えたともいえる。この時の未来予測はバブルに至る高度成長の気運をオーバーランさせたバラ色の未来図であり、手法的にも過去を延長させるキャッチアップ型の考え方が色濃く残されていた。バブル崩壊後は一転して、失われた10年から今日に至るまで、人口予測をベースとしたネガティブな未来予測が基調となっている。（経済情勢の低迷の責任回避的にも当然使われた）その背景となっているのは、予測そのものの確実性の高い人口統計が、未来予測の精度を支える根拠として使われ、人口予測を機軸として導かれる結論は、日本の急激な高齢化がもたらすマイナスの予測にならざるを得ないことにある。つまり、精度を高めようとすれば、しっかりした未来予測が可能な唯一の統計ともいえる人口統計に頼らざるを得ず、結論はネガティブにならざるを得ないのであり、逆にポジティブな予測の多くは予測の根拠に乏しいと評価され軽視される状況となってしまっている。東京創研ではこうした状況のなかで「未来予測2006／2016」を発刊する運びとなった。本書では未来予測に関連する要素を統合的に扱い、大きな変化を及ぼす選択や意思（岐路）を論点として整理するとともに、可能性の高い方向性を仮説として提示した。仮説の精度は充分とはいえないが、未来を切り拓くチャレンジャブルな事業計画のヒントとなるよう、できるだけ多くの視点から、データに基づいた仮説を設定した。 つまり、本書では人口・環境等の動かしがたい制約や、技術進歩・すでに有効とされる制度的技術の普及を前提として、未解明の重要要素とその傾向（幅広く探索・整理）に基づいて論点を整理するものである。そして、避け難い未来への潮流のなかで我々が取りうる最善の航路を発見するための海図を提供しようというものである。本書が事業計画立案・研究開発計画立案の参考となれば幸いである。
I 未来予測の論点
■ 未来予測理論の今日的議論 （原、安部）
※未来予測の基礎的手法の解説及び、事業計画への活用法
■ 本書の構成と内容の概説
※本書の構成及び、本書の主要論旨の概説
II 未来を規定する制約条件
１．まとめ編
■ 急増する 途上国 ・ BRICｓ 人口
■ 進む主要先進国 の少子高齢化
■ 人口・世帯の変貌
■ 減りつづける人口・迫り来る超高齢社会
■ 減りつづける世帯人員
■ 増えつづける世界の石油需要
■ 増えつづける世界のCO2排出量
■ 深刻化する日本の産業廃棄物処理問題
■ 均衡へ向かうプライマリーバランス
■ 内在する食糧危機
■ 発生可能性が高い大規模地震/戦争・テロ
２．資料編
人口、世帯、環境、エネルギー等に関する統計・予測データを収録
【世界の人口関連データ】
■ 世界の総人口推移予測 ■ 国別人口推移と予測 ■ BRICｓの総人口推移予測 ■ 主要国の総人口に占める0〜14歳人口の割合推移 ■ 主要国の総人口に占める60歳以上人口の割合推移 ■ 主要国の平均寿命推移予測、他
【日本の人口関連データ】
■ 日本の総人口・■ 年齢構成別予測 ■ 日本の世帯人員の推移と予測 ■ 日本の出生数、特殊合計出生率推移と予測■ 各世代の未婚率推移 ■ 主要都道府県別高齢化率推移、他
【エネルギー関連データ】
■ 世界全体の各種エネルギー別消費動向予測 ■ 世界全体の一次エネルギー各種別予測 ■ 主要地域の2003年〜2030年までに必要な累積エネルギー投資額 ■ 石油の需要予測 ■ 世界のウラン第一次生産とその予測 ■ 中国の石油需給推移と予測 ■ 日本のエネルギー自給率に占める原子力の割合と予測、他
【環境関連データ】
■ 主要国二酸化炭素排出量推移 ■ 国内温室効果ガス排出量推移 ■ 部門別二酸化炭素排出量推移■ 産業廃棄物排出量推移 ■ 廃棄物最終処分場の実態
【食糧・水関連データ】
■ 発展途上国の食料生産（穀物）推移とギャップ ■ 人口と水資源の世界分布比率、他
【財政関連データ】
■ 租税及び印紙収入総額・■消費税収推移 ■ 財政資金対民間収支の推移 ■ 政府債務推移 ■社会保障給付費と負担の将来推計、他
III 技術ロードマップとテクノロジープッシュ
１．技術ロードマップ
■ 再生医療分野
■ 創薬・診断薬分野
■ オーダーメイド医療・QOL向上分野
■ 低侵襲医療・医療機器・材料分野
■ ナノテクノジー分野
■ 超大容量情報デバイス分野
■ 超高速大容量ネットワーク分野
■ ソフトウエアエンジニアリング分野
■ 環境関連分野分野
■ エネルギー分野
２．科学技術が実現する将来像
■ 情報通信分野
■ エレクトロニクス分野
■ ライフサイエンス分野
■ 保健・医療・福祉分野
■ 農林水産・食品分野
■ フロンティア分野
■ エネルギー・資源分野
■ ナノテクノロジー・材料分野
■ 産業基盤分野、等
IV 政策動向分析
■ 経済産業省
■ 厚生労働省
■ 国土交通省
■ 総務省
■ 環境省
■ 内閣府
■ 財務省
■ 金融庁
■ 文部科学省
■ 農林水産省
■ 外務省
■ 防衛庁
V 社会経済トレンド
１．まとめ編
【世界経済潮流と日本のポジション】
■ 大きく変化する経済指標
■ 有望な世界市場とハンディを負った国内市場
■? 知的財産のフル活用で「製造ノウハウ業」へ
■? 進む世界的な企業淘汰、等
【国内経済潮流 】
■ 人口減少・超高齢化社会の現実化
■ 世界規模での中核人材争奪戦へ
■ 企業高収益社会が３％成長を実現
■ ニューカテゴリー再編時代の到来
■ 科学技術が支える安全・安心社会の到来
■ 進むハイブリッド型産業構造への転換
■ 進むCO2（排出権）の経営資源化
■ 進む東京への一極集中、等
【社会トレンド 】
■ リスクテイク社会
■ モニタリング社会
■ メディア民主主義社会
■ コンプライアンス社会
■ サービスの科学化時代
■ 健康デザイン社会、等
２．資料編
社会・経済に関する統計・予測データを収録
【経済構造・GDP関連データ】
■日本のＧＤＰ動向推移 ■ 主要国のＧＤＰ動向推移 ■ 日本の国民所得推移 ■ 主要国の国民所得推移 ■ 購買力平価・内外価格差・為替レートの動向推移 ■ 主要国の貯蓄率推移 ■ マネーサプライ推移■ 主要品目別の輸出物価指数推移 ■ 主要用途別の消費者物価指数推移 ■ 市街地価格指数の推移
日本の世界競争力ランキング ■ 主要国の技術輸入額推移 ■ 主要国の技術輸出額推移 ■ 主要国のＧＤＰに占める「知識」への投資比率 ■ 我が国企業の海外現地法人売上高推移 ■ 我が国における海外生産比率の推移我が国企業の海外における地域別経常利益の推移（製造業） ■ 研究開発費と海外研究開発費の占める割合の推移（製造業） ■ 海外旅行者数推移、他
【産業関連データ】
■経済活動別の国内総生産推移 ■ 産業別労働生産性推移 ■ 民間情報化投資額合計と民間設備投資比率推移 ■ 産業別付加価値推移 ■ 産業別民間企業の研究費産業別市場規模推移 ■ ＩＣＴ産業関連の個別市場規模推移 ■ 産業別生産額推移、他
【社会構造関連（労働・社会保障・安全・安心、等）データ】
日本の労働人口推移 ■ 年間一人当平均労働時間の国際比較 ■ 完全失業者数とフリーター・ニート動向 ■ 女性労働者数の将来予測 ■ 労働力人口予測（国内） ■ 大学入学者数の推移 ■ 可処分所得ジニ係数の推移 ■ 社会保障給付の制度別推移 ■ 介護保険の居宅介護サービス受給者数推移 ■ 国民医療費の推移 ■ 刑法犯の認知・検挙件数推移 ■ 凶悪犯罪件数推移 ■ 自殺者数推移 ■ 主要死因別死亡者推移 ■ 新築住宅着工数の推移、他
【その他のデータ】
■ 日本経済史略年表 ■ 日本・世界の社会政治史略年表 ■ ヒット商品の変遷（自動車・家電・玩具・ＩＴ製品）、他
VI マーケットの変貌
■ 消費者の姿 （自身の高齢化から来る不安増大、他）
■ 消費支出 （消費支出の増減率、他）
■ 世代別家計収支 （家計収支、他）
■ ライフスタイルと家計 （若年単身世帯の家計、他）
■ 資産 （貯蓄の世帯分布、他）
■ 生活意識
■ 健康意識
■就職希望者の求職状況
■悩みやストレスの原因
■レジャーと交際
■労働
■家事・睡眠・食事、等
VII 2006/2016 ビジネスチャンス
※経済・社会・マーケット・技術の変化から今後10年間における123のビジネスチャンスを抽出
▲Ｕｐ
（Ｃ）2001 JMA Research Institute,Inc.
