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■ 2008年　ケミカルメーカーのＲ＆Ｄ戦略調査レポート 編　集 ： 株式会社総合企画センター大阪 発　行 ： 株式会社総合企画センター大阪 発　売 ： 株式会社日本能率協会総合研究所 発　刊 ： 2007年12月 判　型 ： A4判 頁　数 ： 199頁 価　格 ： 96,600円（本体 92,000円、消費税 4,600円） ●事業環境の変化に迅速に対応しながら、開発成果をいち早く事業化に結び付けるためのシステムづくりが急務となっている。 ●このＲ＆Ｄの効率化には、 �@社内ではマネジメントシステムの強化 �A社外では外部資源の活用・獲得 �B海外では地域密着型技術開発拠点の開設、現地大学・公的事業環境の変化に迅速に対応しながら、開発成果をいち早く事業化に結び付けるためのシステムづくりが急務となっている。このＲ＆Ｄの効率化には、 �@社内ではマネジメントシステムの強化 �A社外では外部資源の活用・獲得 �B海外では地域密着型技術開発拠点の開設、現地大学・公的研究機関との提携、などの手段が一般的となっている。 ●特に、情報・電子・自動車、クリーンエネルギー、環境などの成長分野では、大手各社がR&D 資源を重点投入し、次世代事業の創出を加速させている。 ●また、コア技術の深耕による製品の高機能化・高付加価値化、事業の川下展開等を通じた収益基盤の強化、キャッシュフロー創出にも注力している。 ●本資料では、このような背景のもと、主要大手30 社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、Ｒ＆Ｄ推進体制、Ｒ＆Ｄ展開状況、今後のＲ＆Ｄ戦略と経営戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。 総 括 分 析 編 　１．調査対象企業の研究開発投資状況 　　１）2006 年度相対的位置付け(単独) 　　２）2006 年度相対的位置付け(連結) 　２．調査対象企業の研究開発力分析 　　１）単独研究開発費推移 　　２）単独Ｒ＆Ｄ人員推移 　　３）2006 年度単独研究開発費パーヘッド 　　４）2006 年度単独Ｒ＆Ｄ戦力比較 　　５）連結研究開発費推移 　　６）連結Ｒ＆Ｄ人員推移 　　７）2006 年度連結研究開発費パーヘッド 　　８）2006 年度連結Ｒ＆Ｄ戦力比較 　　９）2006 年度連結研究開発費のセグメント別配分比率 　　10）2006 年度連結研究開発費ランキング（グループ内訳） 　　11）2006 年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率 　３．調査対象企業の重点開発分野 企 業 事 例 編 　◆旭化成（株） 　◆旭硝子（株） 　◆出光興産（株）石油化学製品部門 　◆宇部興産（株） 　◆花 王（株） 　◆（株）カ ネ カ 　◆（株）ク ラ レ 　◆Ｊ Ｓ Ｒ （株） 　◆昭和電工（株） 　◆信越化学工業（株） 　◆新日鐵化学（株） 　◆新日本石油（株）石油精製・販売部門 　◆住友化学（株） 　◆積水化学工業（株） 　◆ダイセル化学工業（株） 　◆大日本インキ化学工業（株） 　◆帝 人（株） 　◆電気化学工業（株） 　◆東亜合成（株） 　◆東ソー（株） 　◆東洋紡績（株） 　◆東 レ（株） 　◆（株）トクヤマ 　◆（株）日本触媒 　◆日本ゼオン（株） 　◆三井化学（株） 　◆三菱化学（株） 　◆三菱ガス化学（株） 　◆三菱レイヨン（株） 　◆ユニチカ（株） 調査項目 （各社共通） １．企業業績推移 ２．Ｒ＆Ｄ推進体制 　１）組織図（2007 年10 月1 日現在） 　２）部門別役割・陣容 　３）Ｒ＆Ｄ推進フロー ３．Ｒ＆Ｄ展開状況 　１）Ｒ＆Ｄ成果状況（2006/10〜2007/9 末） 　２）研究開発費及びマンパワー推移 　３）主要提携状況（2006/9〜2007/10末現在、新規及び技術導入継続分） ４．Ｒ＆Ｄ戦略と経営計画の方向性

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（Ｃ）2001 JMA Research Institute,Inc.